年功序列制、終身雇用制といった背景のもとでは、多少は我慢しても年齢を重ねるたびに役職や給料が上がって、また定年まで働き続けることができるため、ノルマノルマと言われてクリアできなくても、別の部署に異動になったりとひとつの企業で働き続けることができる環境にありました。ところが欧米的な働き方である実力主義が日本企業にも浸透してきたために、できる社員は転職をして自分の待遇を改善したりと企業に勤務する社員の流動性が高くなりました。企業で働く社員は競争が当たり前のようになり、社員も直ぐに正社員で採用されるのではなく契約社員で働き、契約期間中に成果が出せなければ契約が終了するといった実力主義になっています。働いていれば年々給料が上がるといった環境ではなくなり、下がることも当然のようにあります。

そのような企業環境下で働く社員もストレスを感じるようになり、それがうつ病に代表されるような心療的な病になるケースが多くなっています。そのため政府は企業に対してストレスチェックをおこなうことを義務付けています。事務所で働く社員数が50名以上のところはストレスチェックを定期的におこない社員のメンタル面の管理をおこなうことになり、必要に応じて医療機関に診察するように指導します。うつ病がしに至るケースも報告されているために、ストレスチェックは現代社会の働き方においては必要不可欠な健康診断のひとつの分野と言われています。